ドローンパイロットになるには？

ドローンパイロットはどんな仕事をする？

テレビやYouTubeで見るようなダイナミックな空撮映像は、ドローンの魅力の最たるものですが、現在ビジネスとして急成長しているのは、実はそれ以外の産業用分野です。

ドローンパイロットの仕事は、大きく分けて「空撮」「点検・測量」「農業」「物流」などのジャンルに広がっています。
特に人手不足が深刻な建設業界やインフラ業界では、ドローンの活用が急速に進んでいます。

高所にある橋の裏側や、巨大な工場の煙突、広大なソーラーパネルの点検など、人間が登るには危険で時間がかかる作業をドローンが肩代わりしています。

カメラで撮影した画像をAIで解析し、ひび割れや異常箇所を特定するという高度な技術も使われています。

また、測量の分野では、建設予定地の上空を飛行して地形をレーザースキャンし、短時間で精巧な3次元データを作成するといった業務も実施。

農業分野では、広大な畑に農薬や肥料を自動で散布したり、作物の生育状況を空から監視したりする「スマート農業」の担い手として期待されています。

将来的には空飛ぶ宅配便として、物流のラストワンマイルを担うことも現実味を帯びてきています。

ドローンパイロットは単にラジコンを飛ばす人ではなく、空からのデータを活用して地上の課題を解決する「空の産業革命」のエンジニアとしての側面が強くなっているのです。

では、どのような人がドローンパイロットに向いているのでしょうか。
「ゲームが得意だから向いているかも」と考える人も多いですが、プロに求められる資質は少し異なります。

もちろん、GPSが効かない環境でも安定してホバリングさせたり、風を読んで機体を制御したりする繊細な指先の技術は必要です。

しかし、それ以上に重要なのが安全管理能力と法律の知識です。
ドローンは一歩間違えれば墜落し、人や建物に重大な被害を与える可能性がある「空飛ぶ機械」です。

「かっこいい映像を撮りたい」という欲求よりも、「今日は風が強いから飛ばさない」という冷静な判断を下せる慎重さが求められます。

航空法や電波法、道路交通法といった関連法規を正しく理解し、飛行禁止区域や許可申請の手続きを漏れなく行えるコンプライアンス意識の高さも必須です。

また、コミュニケーション能力も欠かせません。
業務としてのフライトは、クライアントの要望をヒアリングしたり、現場の監督者や補助者と連携して安全確認を行ったりと、チームプレイで進めるからです。

地味な点検データの解析作業や、機体のメンテナンスといった裏方の作業も多いため、几帳面でコツコツとした作業を厭わない人にも向いています。

新しい機体や技術が次々と登場する業界なので、常に最新情報をキャッチアップしようとする好奇心旺盛な人なら、長く活躍できるでしょう。

これまでドローンの操縦に必須の免許はありませんでしたが、2022年12月から「無人航空機操縦者技能証明」という国家資格制度がスタートしました。

これにより、ドローン操縦士は国が認めるライセンス職となり、プロとして活動するための基準が明確になりました。

資格には「一等」と「二等」があり、特に一等資格を取得すると、従来は禁止されていた有人地帯での目視外飛行（レベル4飛行）が可能になります。
都市部での物流や警備といった高度な業務を行うために必須となる資格です。

一方、「二等資格」でも、飛行ごとの許可申請が一部免除されるなどのメリットがあり、点検や測量などの多くの業務は二等でカバーできるケースも少なくありません。

ドローンパイロットになるための一般的なルートは、国土交通省の登録を受けたドローンスクール（登録講習機関）に通うことです。
スクールで学科と実技の講習を受け、修了審査に合格すれば、国家試験の実地試験が免除されます。

独学で一発試験を受けることも可能ですが、難易度が非常に高いため、スクールで体系的に学ぶのがプロへの近道といえるでしょう。

資格取得後は、測量会社や点検会社、映像制作会社などに就職して社内パイロットとして経験を積むか、実績を作ってフリーランスとして独立するというキャリアパスがあります。

空を見上げることが仕事になる、そんな夢のある職業への第一歩を、まずはスクールの体験会などから踏み出してみてはいかがでしょうか。